加速する少子高齢化、世界的な食料需要の拡大、地球温暖化や気候変動の影響などによって、私たちが健康かつ幸福な毎日を送るために欠かせない食の未来が危ぶまれています。
2022年現在、平均年齢が67.9歳となっている農業従事者をはじめ、日本人の食を支えてきた国内の一次産業の働き手は今後10～20年の間に半減することが予測され、国内の農地面積も減少の一途をたどっています。また、世界の人口増加による食料需要の拡大、穀物価格の不安定化、日本の国際的な地位や購買力の低下などによって、これまで日本が輸入に頼ってきた食糧や生産資材の調達リスクも年々高まっています。
化学肥料の生産、食料輸送、加工、小売り、廃棄物処理など食料システムによって排出される温室効果ガスは全人為的排出量のおよそ1/3を占めるとされ、気候変動の大きな原因となると同時に、近年の異常気象などによって一次産業は大きな損害を被っています。さらにタンパク質の需要が供給を上回る「タンパク質クライシス」も危惧されるなど、食にまつわる課題が山積みとなっているいま、一次産業を持続可能にするための食のイノベーションが求められています。